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概観

個人投資家の皆様へ

GENDAは「世界中の人々の人生をより楽しく」という「Aspiration/大志」を掲げ、エンターテイメント領域に特化したM&Aと既存事業の成長により、2040年に世界一のエンターテイメント企業となることを目指しています。
このページでは、GENDAをはじめて知る方に向けて、私たちの成長ストーリーをご紹介します。

WHAT IS GENDA(PDF)

このページの内容はPDF資料としてもご覧いただけます。

Philosophy

  • Aspiration / 大志

    More fun for your days:)

    世界中の人々の人生をより楽しく

    GENDAは、この「Aspiration/大志」を掲げ、グローバルなエンターテイメントのネットワークを構築し、世の中に広がる「楽しさの絶対量」を増やすことを目指しています。

  • Vision / 野望

    2040年、世界一のエンタメ企業へ

  • Value / 行動指針
    Speed is King
    スピードが大事、ではなく「スピード最優先」
    GRIT and GRIT
    「やり抜く力」こそが、成功の最も重要な要素
    Enjoy our Journey
    皆で一緒にこの道のりを楽しみ、より大きな夢を叶えよう
経営理念について詳しく見る

成長戦略

M&Aによる「連続的な非連続な成長」

エンタメ業界に特化したM&Aによる非連続な成長と、既存事業の成長を組み合わせて成長を続けています。

全ての成長投資(グロースCAPEX)は「1株あたり利益(EPS)」の成長に寄与するかで判断
インオーガニック成長(M&A)の主要なトラックレコードと、オーガニック成長(PMIによる収益向上、GENDAエンタメ経済圏内での相互シナジー)

出典:WHAT IS GENDA(P.4)

現在のエンタメ・ビジネスの大局観

現在のエンタメビジネスは、アニメや映画などの「エンタメ・コンテンツ」を、オンライン&オフラインの「エンタメ・プラットフォーム」に載せて「ファン」へ届ける構造だと捉えています。

エンタメ・コンテンツ × エンタメ・プラットフォーム × ファン
M&A戦略の2段階アプローチ
  • 01
    まずは「エンタメ・プラットフォーム」が成長ドライバーの中心

    ノウハウのある中核領域のロールアップM&Aを優先

  • 02
    中長期的に「エンタメ・コンテンツ」領域への進出を加速

    IP等のコンテンツ領域へ進出

両領域でのM&Aを積み重ね、グローバルな「GENDAエンタメ経済圏」を構築。「千変万化」なエンタメ事業のボラティリティを超越します。

GENDAの「連続的な非連続な成長」

売上高・調整後EBITDA・調整後当期純利益の推移

注:FY2019/1期~FY2021/1期は連結財務諸表未作成のため、FY2019/1期~FY2021/1期数値は参考値。
調整後EBITDA=営業利益+減価償却費+のれん償却費+M&A関連費用
調整後当期純利益=親会社株主に帰属する当期純利益+M&Aに伴うのれん及び無形資産の償却費及び減損損失-M&Aに伴う負ののれん発生益+M&A関連費用
M&A関連費用には下記を含んでおります。①M&A執行手数料:仲介手数料、専門家費用、DD費用、FA費用、企業価値算定費用、②融資関連手数料:M&A関連の借入の融資関連手数料、③株式関連手数料:公募増資に係る株式資金調達費用

財務ハイライト

最重要KPI:EPSの成長

M&Aで売上や利益が増えるのは当たり前。本当に大事なのは、株主一人ひとりの取り分が増えているかどうかです。

調整後EPSの推移

注:2024年6月1日及び2025年4月1日を効力発生日とする当社株式分割を反映した数値。FY2019/1期~FY2021/1期は連結財務諸表未作成のため、FY2019/1期~FY2021/1期数値は参考値。

なぜ「調整後」の数字で見るのか

通期業績の会社予想は①売上高、②調整後 EBITDA、③調整後 当期純利益のみを開示しています。
M&Aに伴う一過性の費用を除き、事業が持つ本来の収益力を示すのが「調整後」の指標です。

  • 未調整(M&A関連費用を「含む」数値):一過性のM&A関連費用を含むため、事業本来の収益力が見えにくい
  • 調整後(M&A関連費用を「除く」数値):事業の収益力をそのまま示す

調整後指標は、GENDAの定常状態の実力を示す数値です。

② 調整後 EBITDA
従来の「調整後 償却前営業利益」に相当
EBITDA
+)M&A関連費用

調整後EBITDA
③ 調整後 当期純利益
従来の「調整後 のれん償却前 当期純利益」に相当
親会社株主に帰属する当期純利益
+)M&Aに伴うのれん及び無形資産の償却費
+)M&Aに伴うのれん及び無形資産の減損
−)M&Aに伴う負ののれんの発生益
+)M&A関連費用

調整後 当期純利益
③’ 調整後 EPS
予想値は公表しないもののKPIとして実績は開示
調整後 当期純利益
÷)期中平均株数

調整後 EPS

(ご参考)M&A関連費用:M&A執行手数料(仲介手数料、専門家費用、デュー・デリジェンス費用、財務アドバイザリー費用、企業価値算定費用)、M&A融資関連手数料、株式関連手数料(株式資金調達費用(公募増資関連費用))

3つの領域のプロフェッショナル人材

世界一のエンターテイメント企業を目指すGENDAの成長戦略を、3つの領域のプロフェッショナル人材が支えています。

事業環境

エンターテイメント市場規模

エンターテイメント市場全体が成長傾向にあり、国内外でのアニメ人気がエンターテイメント全体の人気を牽引しています。
産業革命から生成AIの台頭に至る現在まで、人間の余暇時間は増加し続け、エンタメ市場は成長傾向にあります。オンライン配信の普及により、いつでもどこでもアニメを楽しめる環境が整い、アニメ人気の追い風となっています。

エンターテイメント市場規模の推移(出典:株式会社ヒューマンメディア「日本と世界のメディア×コンテンツ市場データベース2025 Vol.18【確定版】」)

ゲームセンター市場規模

プライズゲームの急成長により、ゲームセンター市場規模は成長傾向にあります。「推し活」を背景に、2024年のプライズゲーム売上は過去最高を更新しました。
「推し」のグッズを手に入れるだけでなく、手に入れる体験そのものが「推し活」として人気です。

ゲームセンター市場規模推移(出典:一般社団法人 日本アミューズメント産業協会「アミューズメント産業界の実態調査」)
事業環境について詳しく見る(PDF)

ポートフォリオ

事業ポートフォリオ(2027年1月期計画値)

ゲームセンター主軸 + 周辺領域。GENDAの売上高及び調整後EBITDAは9割がゲームセンター及びカラオケに関連する事業です。
今後もプラットフォームでのM&Aを主軸としつつ、中長期的にはコンテンツ領域への進出も加速していきます。

事業ポートフォリオ(2027年1月期計画値)。注:現時点で、期初からの内訳の予想は変更していない。売上高及び調整後EBITDAのグラフには「連結修正」が入っていないため、それぞれのグラフの合計値(2,261億円、339億円)は会社予想値(2,150億円、300億円)と一致しない。売上高の連結修正は▲111億円で、主に内部取引によるもの。調整後EBITDAの連結修正は▲39億円で、主にGENDA単体のコーポレート負担金等。

Group Overview

多様に拡がるエンタメ事業ポートフォリオ

多様に拡がるエンタメ事業ポートフォリオ

出典:WHAT IS GENDA(P.15)

事業概観

国内外に広がる事業展開:国内

「好条件なM&A環境 × 推し活人気 × IP戦略」の3つの掛け合わせで、国内の事業展開を進めています。

  • 01
    M&Aによるプラットフォーム規模拡大
    • 日本特有の少子高齢化に伴う事業承継ニーズ
    • 推し活人気に伴うエンタメ企業のキャッシュフロー創出力の高さ
    • エンタメ業界M&Aにおける一定の参入障壁
  • 02
    推し活人気
    • 年間約4兆円の推し活市場
    • 国内の推し活人口は2026年中に2000万人を突破
    • フィジカルな体験を伴う推し活の需要

    出典:「第3回 推し活実態アンケート調査」推し活総研

  • 03
    IPコラボキャンペーン
    • GiGO限定のIPコラボ景品は年間200アイテム超
    • プラットフォーム規模を背景としたIP版元とのコネクション
    • ゲームセンターでの景品展開のみならず、ファンの熱量が“最大化する”イベント等を実施

国内外に広がる事業展開:北米

北米で需要の高い日本IP。13,000の店舗網を背景に日本IPを供給

日本の人気IPコンテンツをGENDA Americasの店舗網で北米のファンへ

日本の人気IPコンテンツ × GENDAのエンタメ・プラットフォーム

北米事業について詳しく見る(PDF)

株主還元

株主還元方針

戦略の柱M&Aとオーガニック成長による「連続的な非連続な成長」
資本配分成長投資にキャッシュフローを優先的に分配
  • 配当

    キャッシュフロー創出力の向上に合わせ、M&Aを阻害しない範囲で規律を持った毎年の増配を想定

    実施意図:機関投資家の組み入れ促進及び個人投資家の長期保有促進

  • 自己株式取得

    株価の状況をみて、不定期かつ機動的に実施

    実施意図:株主還元ではなく、株価低下局面での将来M&A対価で使用する自社株式の安価な仕入れ

  • 株主優待

    成長投資を直接的に阻害しない還元策として、保有株数に応じて株主優待ポイントを進呈

    実施意図:新規顧客層の開拓と株主層の拡大を通じた、株価ボラティリティ及び資本コストの低減

    株主優待について詳しく見る

もっと知りたい方へ

本ページは、株主・投資家などの皆さまに当社の経営方針、計画、財務状況などの情報をご理解いただくことを目的としており、当社の株式の購入、売却など、投資を勧誘するものではありません。本ページに掲載されている、当社の現在の計画、見通し、戦略などのうち、歴史的事実でないものは、将来の業績などに関する見通しであり、現在入手可能な情報をもとにした当社の経営陣の判断に基づいており、リスクや不確定な要因を含んでいます。詳しくは免責事項をご覧ください。